サッカーＷ杯は2026年大会から出場チーム数が32から48に増加し、大会規模が拡大する中、開催国の選定基準も変化しています。これにより、複数国による共催やオイルマネーで潤う中東諸国での開催が加速する見通しです。

2026年大会はアメリカ、カナダ、メキシコの3カ国共催、2030年はスペイン、ポルトガル、モロッコの共催が決定しました。さらに、2034年大会はスポーツへの国家投資を積極的に進めるサウジアラビアに決まりました。

FIFAの開催基準によれば、収容人数4万人以上の競技場が最低14会場必要で、準決勝は6万人、決勝は8万人以上の規模が求められます。さらに、出場チームのベースキャンプ施設や観客用の宿泊施設、交通インフラの整備も不可欠で、開催費用は莫大なものとなります。

単独開催が可能な国は限られており、日本も2050年までのＷ杯招致を視野に入れているものの、単独開催は厳しい状況です。中東では2022年のカタール大会が成功し、その後の2034年大会にはサウジアラビアが招致プロセスに積極的に関与しました。FIFAが「同一大陸開催は2大会間隔を空ける」原則に基づき、アジア・オセアニア地域を対象と発表した直後、サウジアラビアは招致を表明し、アジア連盟も支持を表明しました。

FIFAの拡大路線は、中国や中東など新興市場での収益増を狙う一方で、選手の負担増や、環境への悪影響も指摘されています。試合数の増加に伴う選手の疲労や、大規模な建設事業、移動による二酸化炭素排出の増加など、課題も残ります。（時事通信）