OECDは、インフレの圧力が緩和したとして、世界の経済成長率を4カ月前の予想から上方修正したからです。

食料品やエネルギー価格が下落し、中国の経済活動が全面的に再開するなど、インフレの圧力が緩和されたことが要因としています。

一方、ウクライナ情勢の行方などによる不確実性が大きな懸念事項で、価格高騰やインフレ率の上昇につながる可能性など、下振れリスクが支配的だとして、今後の回復は依然として「脆弱」との見方を示しています。