情報開示の量や質において最も先行していたのは欧州企業でした。２０００社以上の大手企業を対象に実施した調査で判明しました。
２０１５年に採択されたパリ協定では、産業革命前と比べた世界の平均気温の上昇を１．５度に抑えることを目指していますが、その達成には、経済大国における温室効果ガス排出の大幅な削減が不可欠となります。
アラベスクの調査によりますと、温室効果ガスの排出に関する企業の情報開示は、２０１４年─１９年に質・量ともに向上しましたが、国・地域によって差が大きいといいます。
アジア企業がアメリカを抜いて２位になったことについては「米企業の情報開示が減り、アジア勢の開示が増えたことが原因」としています。
アジアでは、日本、インド、シンガポール、マレーシアの企業がけん引する形で、全体の情報開示が進んだといいます。
